賃貸物件で快適に働くSOHOとは？メリットとデメリットを解説！

コロナ禍でテレワークや在宅ワークの需要が高くなってきましたが、「住宅に作業スペースがない」と困っていませんか？
これから起業する方も、高額な初期費用を支払うのは大変ですよね。
そんなときにおすすめなのが、作業スペースとして借りることができる「SOHO物件」です。
今回は、SOHO物件について解説していきます。

賃貸物件のSOHOとは？

ここでは、「SOHO物件ってなに？」と疑問に思っている方のために、SOHO物件について解説します。

SOHOとは？

SOHOは「Small Office Home Office」の頭文字からきており、その名の通り「小規模オフィスや居住スペースを仕事場とする働き方」のことです。

住宅や小規模オフィスで働く人が賃貸する部屋を、「SOHO物件」と呼んでいます。
SOHO物件では、作業だけではなくネイルサロンやまつ毛エクステの施術部屋としても使用できるので、自宅サロンを開業したい方にもおすすめです。
また、SOHO物件は、居住と仕事の作業スペースを兼ねて賃貸することも可能です。

SOHOに適した間取りとは？

SOHOに適した間取りは、玄関からリビングを通過せずに作業部屋に行ける間取りです。
SOHO物件で作業する場合、仕事の取引の商談をしたり、ミーティングをしたりすることもあるかもしれません。
その際に、来客がリビングを通過するとどうしても生活感が目に入ってしまいます。
そのため、SOHO物件を借りるときには、玄関から作業部屋に直接行ける物件、つまり1LDK以上の間取りがいいでしょう。
また、来客がトイレに行くこともあるかもしれないので、できればトイレとバスがセパレートの部屋を選んでください。

SOHO物件でなくても在宅ワークをしている

不動産サイトではこのような作業するための部屋をSOHO物件として掲載していますが、コロナ禍によりテレワークや在宅ワークが増えてきた現在では、SOHOではない部屋を借りて作業をしている方も多くみられます。
これから在宅ワークの需要がさらに高くなることが見込まれるので、SOHO物件の需要も上がっていくのではないでしょうか。

賃貸物件のSOHO物件のメリットとデメリットを解説

ここまでの説明だと、「普通に事務所を借りるのと変わらないのでは？」と疑問に思いますよね。
SOHO物件には、事務所を借りるときには得られないメリットもありますが、もちろんデメリットもあるので紹介します。
両方を把握したうえで、物件探しを検討してみましょう。

SOHO物件のメリット

・初期費用が事務所よりもかからない
SOHO物件は事務所に比べて初期費用がかからないことがメリットです。
事務所を借りる場合、一般的には6～10か月分の前家賃を支払わなければなりませんが、SOHO物件は2～5か月分であることが多いので、初期費用を抑えることができます。
起業目的で物件を借りる方は、事業が軌道に乗るまでの支出はできるだけ抑えたいですよね。
そんなときにもSOHO物件はおすすめです。

・居住しながら作業することも可能
SOHO物件は居住もできるので、通勤時間を0分にできるのも大きなメリットです。
とくにコロナ禍の現在は、電車に乗るだけでも感染のリスクを伴います。
そのため、通勤時間がかからず感染のリスクを避けることができるのも、SOHO物件のうれしいポイントです。

・退去時の費用があまりかからない
SOHO物件は退去時には、破損や大きな汚れがない限りは退去時に必要なメンテナンスは部屋のクリーニングのみです。
一方、事務所を賃貸した場合、土足で事務所内を歩き回るので床が汚れてしまうため、床のカーペットやクロスなどの貼り換えが必要です。
クリーニング費用はすべて貸借人が支払わなければならないので、高額になってしまうことも。
よって、SOHO物件の場合には、退居費用がかからないこともメリットといえるでしょう。

・解約予告期間が短い
一般的に、SOHO物件の解約予告は2か月前が多いようです。
対して事務所の場合、解約予告は原則3～6か月前にしなければなりません。
すぐに移転したいときや、事業をやめることになった場合に家賃を支払い続けるのは大変ですよね。
退去に向けてのスケジュールが経てやすいことも、SOHO物件のメリットです。

SOHO物件のデメリット

・登記登録はできない
SOHO物件の扱いは「居住契約」になるため非課税なのですが、法人登記もできません。
法人登記をする場合には、賃貸人が貸借人の賃料に課税し、それを税務局に届出をしなければならないので原則禁止されています。
ですが、法人登記は賃貸人の許可がなくてもできてしまいます。
もちろん禁止行為なので契約違反にあたり、トラブルは避けられません。
法人登記が必要な方は、事務所を検討してください。

・事務所に比べるとスペースが狭くなる
SOHO物件は居住用の部屋なので、事務所に比べたら作業スペースは狭くなってしまいます。
多くの機材や道具などを置きたい方には、デメリットに感じてしまうでしょう。

・プライベートとの切り替えがしづらい
SOHO物件に居住兼作業用として住んでいる場合、「プライベートの切り替えがうまくできない」と悩んでいる方もいらっしゃいます。
リビングでだらけてしまったり、なかなか作業に取り掛かれなかったりして、作業がうまく進まないようです。
反対に、作業場が家にあるので、「ずっと仕事に追われている気分になって落ち着かない」と感じている方もいらっしゃいます。
そのため、自分で仕事のオンオフができない方には、SOHO物件は不向きかもしれません。

・住民票を移さなければならないことも
SOHO物件は非課税なので、賃貸人が税優遇を受けていることもあります。
そのため、賃貸人によっては住民票の提出を義務付けられるケースもあるようです。
居住用として借りている方は問題ないのですが、作業用の部屋として賃貸する場合には、賃貸人または不動産会社に必ず確認してください。

賃貸物件のSOHOを借りる時に気を付けること

ここまでSOHO物件のメリットやデメリットを紹介してきましたが、部屋を借りるにあたっていくつか気を付けなければならないことがあります。
知らずに借りてしまうと後々トラブルになりかねないので、注意点もしっかり把握しておきましょう。

SOHO物件の注意点

・看板をつけてはいけない
SOHO物件を事務所やサロンとして使用する場合、来客にわかりやすいように看板をつけたいと考えがちですが、SOHO物件に看板をつけることは禁止されています。
SOHO物件はあくまでも「居住用」なので、看板をつけてしまうと居住用の域を超えてしまからです。
しかし、表札として個人名の表示が許されている物件もあるので、賃貸人または不動産会社に確認しておきましょう。

・不特定多数の出入りは禁止
SOHO物件は「住居契約」なので、不特定多数の出入りは禁止されています。
そのため、飲食店や物販スペースには向いておらず、サロンをする場合にも決められた人数のみを相手にするなどの配慮が必要です。
基本的にSOHO物件を借りるのに向いている職種は、「ライター・Webデザイナー・建築家」などの一人で作業できる職種です。

在宅ワークの時の注意点

在宅ワークの際、自宅にあるWi-Fiを使用する場合でも、ハッキングなどによる情報漏えいや、ウイルス感染のリスクを伴います。
ハッキングやウイルス感染を防ぐためにも、VPNを経由して企業のLANに接続するなどの対策が必要です。

まとめ

コロナ禍により在宅ワークの需要が増え、在宅ワークを始めた方や小規模で企業することになった方には、SOHO物件がおすすめです。
初期費用も事務所に比べて抑えることができ、契約予告も2か月前でも可能なのでスケジュールがたてやすいなどのメリットがあります。
在宅ワークや企業と同時に引っ越しを考えている方は、SOHO物件を検討してみてください！